2018年12月28日付の日本経済新聞に、Google for jobs ( グーグル・フォー・ジョブズ )の記事が掲載されていました。2019年1月にもサービス提供を始めると記事にあります。

何度か Google for jobs についてブログで述べてきましたが、この新しいサービスの上手な活用方法について、グーグルの人事担当上級副社長(グーグルの社員採用に関する責任者とイメージしてください。)を2016年まで務めた、ラズロ・ボック氏の著書「ワーク・ルールズ！(原題:work rules!)」も引用しながら述べてみます。

平成30年12月28日 日本経済新聞 企業2欄

Google も悩む社員採用

「ワーク・ルールズ！」は、社員採用に悩む経営者は読んだ方がよい一冊です。 うちは Google なんかとは違う地域の中小企業だからなどと考えず読んでみると、意外に社員採用に活かすことができるヒントやアイデアが詰まっていることに驚かされるはずです。

確かに Google ほどの大企業であれば、世界中のトップレベルの人材が勝手に応募してきてくれるので採用に関する悩みとは無縁であるイメージがありますが、この本を読むと Google ですら社員採用に関して多くの失敗をし、その中から反省点を見つけ改善を積み重ね、更に高みを目指している未だ道半ばであることが理解できます。 最近、ときどき目にするようになったGAFAの一角でもある Google ですら社員採用に大きな努力をしているからこそ、より小さい企業は更なる努力が必要になるのではないでしょうか。

2018年11月に日本で行われていた Google for jobs 実装テストの際に、そんな「ワーク・ルールズ」の一文が思い出されました。 ラズロ・ボック氏はこのように述べています。

求人媒体に目を通すと分かりますが、大部分の求人は「給与・勤務時間・休日」に関する記述が中心で、仕事の内容や職場の様子などについてのボリュームは薄くなっています。 確かに給与や勤務時間などは求職者にとって大切な要素ですが、求人をする企業もその視点だけで情報の発信を行うと、ラズロ・ボック氏が述べているような「ひどい求人」の中に埋もれてしまいます。 そのような観点から Google for jobs の上手な使い方を述べてみます。

自社サイトへ導くステップとして

Google for jobs は、企業ホームページの社員採用ページの情報を表示させることも可能です。 社員採用ページの情報を検索エンジンや情報を収集するクローラーが理解できる「構造化データ」にしてあげることで、あとは自動的に「 Google for jobs 」に掲載してくれるという優れものです。

イメージしてもらいたいのですがホームページ上に、社員採用ページを作っていたとしても仕事を探している求職者が、そこに求人があることを知らなければ…言い換えるならば「貴社のことを知らない」場合には、求職者はホームページを見てくれることはありません。

ホームページにある求人を見てもらうためには、そこに繋げるためのステップが必要です。 いままではホームページに繋げる役割を担っていた一つがインディードなどのインターネット求人媒体でした。 その機能を Google そのものが担ってしまうことが、このサービスの大きな魅力の一つになります。（その他にもメリットは多々ありますが今回は省略します。）

切り口を変えた情報発信

Google for jobs のサービスがスタートしたとしても、各種の求人媒体の必要性がなくなる訳ではありません。 しかし、求人媒体には数百の企業が出す求人情報がひしめき合っています。 その仕組みの中で、他社と違う目を惹く求人情報を発信することは現実的にはかなりハードルの高い作業であり、玉石混交の「ひどい求人」のなかのワンオブゼムに自社の求人がなってしまう危険性も高いのです。

その点 Google for jobs は、自由度が高いサービスです。

さまざまな機能を持つ Google for jobs の求人情報ページ

CIENSが、11月の実装テストに掲載した際の情報が上の図になりますが、例えば給与や休日などの就業条件について記入するだけでなく、例えばどんな仕事を具体的に行うのか、職場の環境がどうなのか、どのような人材を求めたいと考えているのか、事細かに表示させることが可能です。 さまざまにアイデアを出し求職者が応募したくなる求人情報を発信する。これこそが「ひどい求人」から自社の求人を差別化させるという Google なりの一つの解答なのではないでしょうか。

さいごに

2019年は年初から株式相場は大荒れで、景気動向に関して悲観的に見る向きも出てきています。 だからといって社員採用が買い手市場になるのではないかと考えるのは短絡的かもしれません。 労働市場の動向に社員採用が振り回されるのではなく、いつでも社員採用できるノウハウを社内に構築しておく、そんなキッカケに Google for jobs はなるのかもしれません。

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